| ＜医療情報取得加算について＞ |
| 当院はオンライン資格確認を行う体制を有し、質の高い診療を実施するための情報（薬剤情報、特定健診情報、その他必要な情報）を取得・活用して診療を行っております。 |
| ＜医療DX推進体制整備加算について＞ |
| ・オンライン請求を行っています。 |
| ・オンライン資格確認を行う体制を有しています。 |
| ・オンライン資格確認を利用して取得した診療情報を、診察室で閲覧または活用できる体制を有しています。 |
| ・電子処方箋を発行する体制を導入予定です。 |
| ・電子カルテ情報共有サービスを活用できる体制については当該サービスの対応待ちです。 |
| ・マイナンバーカードの健康保険証利用の使用について、お声掛け・院内掲示を行っています。 |
| ＜一般名処方加算について＞
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| 当院では、後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方（一般的な名称により処方箋を発行すること）を行う場合があります。
一般名処方により、特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者様に必要な医薬品が提供しやすくなります。 |
| ＜個別の診療報酬の算定項目のわかる明細書の発行について＞
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| 当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目のわかる明細書を発行しております。明細書には使用した薬剤の名称や検査の名称が記載されます。明細書の発行を希望されない方は、受付にてその旨をお申し出ください。
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| ＜後発医薬品のある先発医薬品（長期収載品）の選定療養について＞
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| 診療報酬の改定により令和６年１０月１日より、後発医薬品（ジェネリック医薬品）があるお薬で、先発医薬品の処方を希望される場合は、特別の料金をお支払いいただきます。公費適用の方でも、先発医薬品の処方を希望される場合は、自己負担が発生します。 |
| ■対象となる医薬品 |
| 後発医薬品が市販されて５年以上経過した長期収載品、または後発医薬品への置換率が５０％以上を超える長期収載品。 |
| 医師が医療上の必要性があると判断した場合、後発医薬品の提供が困難な場合、またはバイオ医薬品については対象外となります。 |
| ■負担金額 |
| 長期収載品の価格と後発医薬品の最高価格帯との差額の４分の１となります。選定療養費は保険給付ではないため消費税が上乗せされます。 |
